| 名称 |
2022年度助成事業 後期
|
|---|---|
| 内容 |
●目的及び事業：
ジュニアスポーツの振興に関する諸般の事業の推進を図り、心身ともに健全なジュニアアスリートを育成し、もって明るく豊かで活力に満ちた社会の実現に寄与することを目的とします。
（1）スポーツ団体が行うジュニアスポーツの振興に関する事業に対する助成。
（2）バドミントン・テニス・ソフトテニス競技を通じた国際交流普及に関する事業に対する助成。 （3）スポーツを積極的に行うジュニアアスリートに対する奨学金の給与。 （4）海外からのスポーツ留学生に対する奨学金の給与。 （5）バドミントン・テニス・ソフトテニス競技で世界と戦えるトップアスリートを育成する奨学金の給与。 （6）ジュニアスポーツの振興に関して貢献のあった個人または団体に対する表彰。 （7）その他この法人の目的を達成するために必要な事業。 ヨネックス株式会社の創業者であり当財団の創設者である米山稔が令和元年に逝去したことに伴い、その遺志に沿い、将来の世界トップアスリートを育成することを目的に令和4年(2022年)度より(2)(5)の事業を新設いたしました。
●助成事業：
（1）ジュニアスポーツ振興助成事業（全スポーツ競技）
全てのスポーツ競技において、ジュニアスポーツの振興に関する事業を積極的に行い、奨励し、または自ら行い、かつ当該団体としての活動を実施している団体を対象とします。
（2）国際交流普及助成事業（バドミントン・テニス・ソフトテニス競技）
日本国籍のジュニアが海外遠征で異文化を学ぶとともに、海外のトップアスリートが日本国内で競技普及と競技力の向上等を奨励する事業を実施している団体を対象とします。
●対象団体：
（1）スポーツ振興を主たる目的とする公益社団法人、公益財団法人、一般社団法人又は一般財団法人
（2）上記以外の団体で、次の要件を備える団体（特定非営利活動法人等）
① 定款、寄付行為又はそれらと同等の規約があること。
② 団体の意志を決定し、執行する組織が確立していること。
③ 経理処理能力があり、監査する等の会計組織をもっていること。
④ 団体活動の本拠としての事務所を持っていること。
⑤ 国際交流普及事業は、日本国内でバドミントン・テニス・ソフトテニス競技の活動を実施していること。
|
| 助成金額 |
（1）ジュニアスポーツ振興助成事業（全スポーツ競技）
対象期間内に予定する一つの事業予算の2分の1（上限100万円）以内とします。
※同一事業の場合は前後期で分けて申請されても、年間で上限100万円以内とします。
（2）国際交流普及助成事業（バドミントン・テニス・ソフトテニス競技）
対象期間内に予定する一つの事業予算の2分の1（上限500万円）以内とします。
※同一事業の場合は前後期で分けて申請されても、年間で上限500万円以内とします。
|
| 申込期限 |
2022年6月20日（金）※当日消印有効
|
| お問合せ | 公益財団法人ヨネックススポーツ振興財団 |
| URL | http://www.yonexsports-f.or.jp/josei.html |